商 号

JAPAN EXPRESS 株式会社   

JAPAN EXPRESS CO.,LTD.

所在地

〒135-0033 東京都江東区深川1丁目3-11パークフロントビル5F

連絡先

TEL 03-6458-4945 FAX 03-6458-4946
E-MAIL info@j-express.co.jp

代表者

代表取締役社長 小瀬 拓人

従業員数

80名(ドライバー60名、倉庫10名、営業・事務10名)

設立

平成17年5月17日

営業所

[本社・東京営業所]〒135-0033 東京都江東区深川1丁目3-11パークフロントビル5F TEL:03-6458-4945 FAX:03-6458-4946

[横浜営業所]〒230-0052 神奈川県横浜市鶴見区生麦3-10-20 TEL:045-716-9700 FAX:045-716-9701

[成田営業所]〒289-1606 千葉県山武郡芝山町山田1711-1 TEL:0479-70-8745 FAX:0479-78-6633

営業種目

航空貨物取扱事業、貨物自動車運送事業、利用運送事業、物流倉庫事業、航空運送代理店事業、梱包業、その他

事業部

3PL事業部、ルートバン事業部、業務部

主要事業免許

会社登記法人等番号:0199-01-111777(東京法務局)

資格一覧

一般貨物自動車運送事業許可:関自貨第587号
第一種貨物利用運送事業免許:国総国物第85号

取引銀行

筑波銀行 ひたちなか支店

関連会社

ひたちなかエネルギーロジテック株式会社

商 号

JAPAN EXPRESS 株式会社   
JAPAN EXPRESS CO.,LTD.
 

所在地

〒135-0033
東京都江東区深川1丁目3-11パークフロントビル5F
 

連絡先

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E-MAIL info@j-express.co.jp
 

代表者

代表取締役社長 小瀬 拓人
 

従業員数

80名(ドライバー60名、倉庫10名、営業・事務10名)
 

設立

平成17年5月17日
 

営業所

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東京都江東区深川1丁目3-11パークフロントビル5F
TEL:03-6458-4945 FAX:03-6458-4946
[横浜営業所]〒230-0052
神奈川県横浜市鶴見区生麦3-10-20
TEL:045-716-9700 FAX:045-716-9701
[成田営業所]〒289-1606
千葉県山武郡芝山町山田1711-1
TEL:0479-70-8745 FAX:0479-78-6633
 

営業種目

航空貨物取扱事業、貨物自動車運送事業、利用運送事業、物流倉庫事業、航空運送代理店事業、梱包業、その他
 

事業部

3PL事業部、ルートバン事業部、業務部
 

主要事業免許

会社登記法人等番号:0199-01-111777(東京法務局)
 

資格一覧

一般貨物自動車運送事業許可:関自貨第587号
第一種貨物利用運送事業免許:国総国物第85号
 

取引銀行

筑波銀行 ひたちなか支店
 

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ひたちなかエネルギーロジテック株式会社

個人情報保護方針

 

個人情報保護ポリシー

JAPAN EXPRESS株式会社は、顧客情報を取り扱う企業として個人情報保護に関わる責任を十分認識し、当社の個人情報保護ポリシーに基づき個人情報を適正に取り扱うと共に、情報の安全管理に就いて適切な措置を講じます。
 

個人情報の収集・利用について

当社は、個人情報保護法の重要性を強く認識し、当社の事業活動に必要な範囲内で、適切な個人情報の収集・利用を行います。(※主に採用関連サービスの向上や人事管理等)
 

個人情報の安全管理措置

当社は、取り扱う個人情報の漏えい、滅失又は、き損の防止その他個人情報の安全管理を行う為安全管理に関わる対策を策定・実施し、 十分なセキュリティー対策を講じて行きます。
又、当社で所有する個人情報に関してご本人から直接廃棄の請求が有った場合は、法令の定める保管期間を経過しない情報を除き、該当する個人情報を請求者ご本人に譲渡するか、 請求者の同意を受けた後に当社の責任に於いて破棄します。
 

個人情報の第三者への提供

当社は、個人情報を第三者に提供するに当り、以下の場合を除き、ご本人の同意なく第三者に個人情報を提供いたしません。

  • 法令に基づく場合
  • 国の機関及び地方公共団体または、その委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要があって、本人の同意を得る事によって当該事務の遂行に支障を及ぼす恐れがあると判断されたとき。
  • 人の生命・身体・財産の保護の為必要が有る場合であって、本人の同意を得ることが困難な場合

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又、当社で所有する個人情報に関してご本人から直接廃棄の請求が有った場合は、法令の定める保管期間を経過しない情報を除き、該当する個人情報を請求者ご本人に譲渡するか、 請求者の同意を受けた後に当社の責任に於いて破棄します。
 

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  • 法令に基づく場合
  • 国の機関及び地方公共団体または、その委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要があって、本人の同意を得る事によって当該事務の遂行に支障を及ぼす恐れがあると判断されたとき。
  • 人の生命・身体・財産の保護の為必要が有る場合であって、本人の同意を得ることが困難な場合